沿革

独立行政法人日本芸術文化振興会の前身である特殊法人国立劇場は、伝統芸能の保存及び振興を図ることを目的として、昭和41年7月、国立劇場法に基づき設立されました。

その拠点となる劇場施設として、同年11月に、歌舞伎、文楽をはじめ、舞踊、邦楽、民俗芸能、声明、雅楽等を上演する国立劇場が開場し、その後、昭和54年3月に落語、講談等の大衆芸能のための国立演芸資料館（国立演芸場）が、昭和58年9月に能楽（能、狂言）を上演する国立能楽堂が、昭和59年3月に文楽を中心に広く上方芸能を上演する国立文楽劇場が、それぞれ開場しました。さらに、平成16年1月には、組踊等の沖縄伝統芸能を上演する国立劇場おきなわが開場しました。

他方、平成元年4月の国立劇場法の一部改正により、現代舞台芸術に関する業務が追加され、平成9年10月には、オペラ、舞踊（バレエ、現代舞踊）、演劇等の現代舞台芸術を上演する新国立劇場が開場しました。

また、平成2年3月の国立劇場法の一部改正により、文化芸術活動に対する助成業務が追加され、芸術文化振興基金が設けられました。これに伴い、法人の名称は特殊法人日本芸術文化振興会に改称されました。

平成14年12月、独立行政法人日本芸術文化振興会法が公布され、平成15年10月に日本芸術文化振興会は独立行政法人に移行しました。

このような様々な経緯を経て、独立行政法人日本芸術文化振興会は、舞台芸術の総合センターとして、また、文化庁と並ぶ文化芸術活動に対する公的支援機関として、我が国の芸術その他の文化の向上に寄与する重要な役割を担っています。